持ち家では建物の完成後にも所有者の意向で設備を変更・追加できるため、必要に応じて工事が実施されています。
しかし、屋外にあるベランダは設置のイメージが浮かびにくいところがあり、そもそも後付けが可能なのかと、不安の声が少なくありません。
そこで今回は、ベランダは後付けできるのか、設置の目的や注意点をご紹介します。
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ベランダは自宅に後付けできるのか
ベランダには、地面に立てた柱で支えるタイプと屋根の上に設けるタイプの2種類があります。
手頃な足場となる屋根があれば後者、なければ前者を選ぶ形で対応できるため、ベランダの後付けは基本的に可能です。
後付けするベランダの素材には、いくつかの選択肢があります。
まずは金属製と木製の2種類に大別でき、前者にはスチールやアルミ、後者には天然木や人工樹種などがあります。
スチールは価格を抑えられる一方で錆つきやすく、天然木は自然な木の風味を楽しめる一方でシロアリ対策が必須です。
どの素材にも一長一短があるため、特徴は事前に確認することが大事です。
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ベランダを自宅に後付けする目的
ベランダを後付けするときのよくある目的は、洗濯物を干す手頃なスペースの確保です。
物干し場として考えていたスペースが思ったよりも狭かったなどの理由で、ベランダが後付けされる場合があります。
また、既存のベランダの日当たりが悪かったために、別の方向に新しい設備が追加されるケースも見られます。
さらに、2階部分に設置するベランダは、場合によっては駐車場の屋根としても活用可能です。
駐車場の設置も兼ねてベランダを後付けすると、限られた設備やスペースを有効活用できます。
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ベランダを自宅に後付けするときの注意点
自宅を建てるときに求められる建築確認申請は、ベランダの後付けでも必要な可能性があります。
手続きの必要性は条件によって変わり、建物の所在地が防火地域や準防火地域にあたらず、増築範囲の床面積が10㎡未満なら、建築確認申請は不要です。
地域の区分やベランダの床面積などをふまえ、手続きの必要性を判断しましょう。
また、法令が定める建ぺい率や容積率の基準にも、あわせて注意が必要です。
建ぺい率は建物の建築面積、容積率は建物の床面積を規定する割合です。
ベランダは両割合に影響する設備で、後付けでもそれぞれの基準値を超えてしまう場合があります。
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まとめ
ベランダは2種類のタイプがあり、自宅の現況にあわせて向いているほうを選べるため、後付け自体は基本的に可能です。
後付けが実施される主な目的は、洗濯物を干す手頃なスペースや、日当たりの良いベランダの確保などにあります。
後付けにあたっての注意点には、建築確認申請の必要性、建ぺい率や容積率が上がる可能性を挙げられます。
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スカイガーデン株式会社 メディア 担当ライター
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