かつてマンションは男性が購入するのが一般的でした。
しかし、昭和60年の男女雇用機会均等法の施行以来、女性の社会進出がすすみ、現在多くの独身女性がマンションを購入しています。
そこで、女性がマンションを購入する場合の注意点や、選ぶべき物件の特徴について解説します。
独身女性が選ぶなら駅近物件がおすすめ！その理由とは？
マンションを購入する女性の多くは30代後半～40代で、ある程度収入が安定した金銭的なゆとりのある世代といえるでしょう。
自分が住むことを前提とした、コンパクトマンションを購入するケースが増えています。
しかし、結婚などによりライフステージが変化する可能性があるため、資産価値を重視して選ぶ必要があります。
その点において、駅から5分以内の駅近物件は「人気が落ちない」物件の代表格といえるでしょう。
立地のよいマンションは売りやすく貸しやすいため、自分が住まない状況になっても対応しやすいのです。
さらに「築年数が浅い」「2階以上」「南向きや東向き」などの条件が備われば、資産価値は高くなります。
住宅ローンや税制で有利な床面積についてチェックしておこう
マンション購入にあたり、優遇税制を適用するために必要な面積があることも知っておきましょう。
まず、フラット35を利用してマンションを購入する場合、床面積が30㎡以上の物件が対象なので、多くのワンルームマンションは対象となりません。
また、2021年度の税制改正において、控除期間13年間の特例措置が受けられる方については、住宅ローン控除の対象となる住宅の床面積が50㎡から40㎡に緩和されました。
これにより、所得が1,000万円以下の方の場合、コンパクトマンションなども対象となります。
マンション購入時の資金計画についての注意点
資金計画はもっとも重要です。
月々の返済可能額を基準に考え、借り入れ可能額に惑わされないようにしましょう。
借り入れ可能額とは金融期間から借りることができる最大金額をいい、収入によって決まります。
いろいろな物件を見ていくと、どうしてもグレードの高い物件に目が行くようになり、もともと数千万円という価格ですから、100万円単位の差が気にならなくなりがちです。
その結果「いくらまで借り入れできるか」を基準にマンションを購入し、毎月の返済が厳しくなったということにならないよう、十分に注意しましょう。
まとめ
マンションを購入する女性の年収は300万円台～500万円台が多いようです。
キャリアを積み、ライフスタイルを確立した女性ならではの買い物といえますが、「自分が住みたい物件」にこだわりすぎると、生活の変化にフレキシブルに対応できない場合があります。
ライフステージの変化にも対応しやすい物件を選ぶことに重点を置き、物件の将来的な動向などについては専門家に相談することをおすすめします。
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