不動産の購入を検討している方のなかには、出口戦略の一環として資産価値をリサーチしたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
正しい価値を知ることによって、売買価格が適正かどうか、売るときに価値が変化するかどうかを把握できます。
今回は不動産を購入しようと考えている方に向けて、物件の資産価値を計算する方法や価値が下落しやすい物件の特徴について解説します。
不動産を購入する前に知りたい！物件の資産価値を計算する方法とは？
売買価格が適正かどうか、将来的にどれくらいの価格で売れるかをリサーチするためには、物件の資産価値を計算する必要があります。
資産価値を知るために使われる計算方法は3つあるので、きちんと押さえておきましょう。
1つ目は「収益還元法」で、こちらはマンションの場合に計算しやすい方法といわれています。
収益還元法は、物件を賃貸に出した場合に得られる収入をもとに資産価値を調べます。
計算式は、「1年間の家賃÷利回り＋1年間にかかる経費」です。
2つ目は「原価法」で、物件を建てる、もしくは買う場合にかかる費用をもとに資産価値を調べる方法です。
こちらは主に戸建てを調査する際に使われます。
計算方法は「調達に必要な価格×延床面積×（耐用年数－築年数）÷耐用年数」です。
3つ目は「取引事例比較法」で、こちらはマンションや戸建て、土地など幅広く使われます。
取引事例比較法は、過去に周辺物件や同じ条件の物件が売れたときの価格をもとに資産価値を算出します。
不動産の購入前に要チェック！資産価値が下落しにくい物件の特徴
不動産を購入する際、出口戦略の一環として、売却したときや賃貸に出したときを想定した計画を立てることも大切です。
購入時点で資産価値が高い物件でも、数年後には価値が大幅に下落する可能性があります。
価値が下がりすぎると利益が出ないため、慎重にリサーチする必要があるといえるでしょう。
資産価値が下落しにくい物件には、以下のような特徴があります。
●生活のしやすさや災害リスクの低さから人気の高いエリアに建っている
●需要の多い間取りを建築できる最適な面積の土地に建設されている
●家屋を建てやすい土地の形である
●購入時点ですでに中古住宅である
●景観、日当たり、最上階など希少性の高い条件がそろっている
●丈夫な鉄骨造りの物件であること
●該当するエリアに住んでいる住民層に最適な間取りであること
たとえば一人暮らしや二人暮らしが多いエリアの場合、1LDKや2LDKなどは物件の価値が下がりづらい傾向にあります。
また旗竿地や狭小地などは建築しづらく、価値が下がりにくいといわれています。
まとめ
物件の資産価値を算出するには3つの計算方法があり、購入する不動産によって使い分ける必要があります。
また、将来的に賃貸に出したり売却したりすることを見据えている場合、資産価値が下がりにくい物件かどうかを慎重に見極めることも大切です。
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