地震大国と言われている日本において、住宅を購入する際の重要な点は耐震性能の高さです。
耐震性能を示す指標は耐震等級と耐震基準に分けられており、それぞれの特徴を知っておくと住宅選びに役立つでしょう。
今回は、一戸建ての購入を検討している方に向けて、耐震性能について注意点も含めて紹介します。
一戸建ての耐震性能とは？耐震等級と耐震基準の違い
耐震等級とは、住宅品質確保促進法によって定められている住宅性能表示で、建物の強さの指針となるものです。
壁の量や接合部、基礎などさまざまな検討項目に基づき、以下の3段階の等級で示します。
●耐震等級1：建築基準法で定める最低限の耐震性能
●耐震等級2：等級1の1.25倍の耐震性能 ※学校や避難所などの公共施設に多い
●耐震等級3：等級1の1.5倍の耐震性能 ※消防署や警察署などに多い
等級の数字が大きくなるほど建物の耐震性能が高くなり、耐震等級3の場合は地震保険が安くなるケースがあります。
耐震基準とは、一定の強さの地震が起きても倒壊または損壊しない住宅が建築されるように、建築基準法が定めている基準のことです。
1981年5月以前に建てられた「旧耐震基準」の建物と、1981年6月以降に建てられた「新耐震基準」の建物に大きく分類されます。
旧耐震基準は、国内のすべての建物を震度5程度の地震に耐えられる耐震設計で建てることを義務付けたものです。
宮城県沖地震の大きな被害を教訓に耐震基準が見直された新耐震基準では、震度6強~7程度の大地震でも耐えられるよう基準を引き上げています。
さらに1995年の阪神淡路大震災の経験もふまえ、2000年に建築基準法が改正され、建物の耐震性についてより厳しい基準が設けられました。
一戸建ての購入前に！耐震性能の判断基準とは
一戸建てを購入する前にチェックしておくことは以下の3つです。
●地盤の強さ
●耐震等級の高さ
●安心して任せられる施工会社かどうか
耐震性能が高くても、地盤が弱いと大きな地震に耐えられない可能性があるため、地盤調査は欠かせません。
場合によっては地盤補強が必要となるケースも出てくるでしょう。
より安全な住まいにするためには耐震等級3が望ましく、施工会社に耐震等級の標準について確認するのをおすすめします。
耐震性を高められるかどうかは施工を担当する職人の技術にかかっているため、施工会社や職人選びは重要です。
まとめ
地震による被害が多く見られる日本では、災害から命を守るために耐震性能を可能な限り高めておくのがベストです。
耐震性能について把握しておくと、施工会社との話し合いもスムーズになり安心な住まいづくりにつながるでしょう。
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